所有しているマイホームを売りたいと考えていても、資産性に不安を抱く方は多いです。
一般的に築年数が古くなるにつれて建物の資産性は右肩下がりになるといわれていますが、いくつかのポイントを押さえるだけでも高額取引できる可能性があります。
こちらの記事では、築30年の家の価値をお伝えしたうえで、売却しやすい条件と販売方法について解説します。
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築30年の家の価値について
木造建築の戸建住宅の場合、耐用年数20年を超えると建物の価値はゼロになるといわれています。
よって築30年の戸建住宅であれば建物部分はゼロで土地部分のみの評価で売り出し価格や取引価格が決まります。
ただし、最近は建築技術が高くなっている背景もあり、耐用年数が過ぎているとしても適切なメンテナンスがおこなわれていれば長期的な居住が可能です。
また、最新の耐震基準を満たしたり隣家との境界線を明確にしたりしておけば、立地の良さや土地の広さが評価されて購入希望者が見つかりやすいです。
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築30年でも売却しやすい家の条件
築30年で建物の価値がゼロになっていても売却を成功させるための条件として、土地や修繕状況が重視されます。
一戸建ての場合、建物と土地を同時に売り出して購入希望者を探すため、実質的には「家付きの土地を売る」状態です。
そのため、建物を修繕・リフォームするよりは土地の魅力をアピールできるようにしましょう。
マンションの場合、一戸建てほど築年数が資産性に直接的な影響があるわけではなく、時価公示価格が急激に暴落しない限りは需要の変動は少ないです。
高額取引やスピーディーな取引を狙うのであれば、建物や設備が一新される大規模修繕が終了した直後がおすすめです。
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築30年の家を売却する方法
築30年の家を売却する方法として、古家付き土地として販売・インスペクションによる安全性の担保・修繕後の販売の3点が挙げられます。
まず、古い家を安く購入して自分好みにリノベーションしたいと考える購入希望者も多くいるため、解体費用をかけて更地にするよりもそのままの状態のほうが売れやすい可能性があります。
続いて、建物の欠陥や不具合を調査するインスペクションを受ければ、中古物件でも安心して暮らせる保証につながるため購入希望者の判断材料として効果的です。
最後に、中古物件をリフォームすると費用がかさむので水回りなど基本設備の不具合のみを修繕しておくだけでも、すぐに入居できる物件として評価が高くなる可能性があります。
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まとめ
築30年の家は、建物部分の価値はゼロになりますが、立地や土地の広さの条件が優れていれば購入希望者が見つかる可能性があります。
なお、マンションの場合は築年数が資産性に大きく影響しないので、大規模修繕のタイミングに合わせて売り出しを検討するのがおすすめです。
最近では中古物件を自分好みにリフォームしたいと考える方も増えているので、更地にせずに販売してみても良いでしょう。
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三軒茶屋不動産 スタッフブログ担当
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