そろそろマイホームを購入しようと検討中の方にとって、気になるのは「現在の年収でどのくらいの物件が買えるのか」ではないでしょうか。
購入できる物件の金額は、住宅ローンで借り入れができる金額にもつながります。
今回は、不動産の購入に必要な年収と予算の計算方法や適切な住宅ローンの返済比率について解説します。
不動産の購入にあたり予算はどのくらいが適切？
住宅ローンを利用して不動産を購入する場合、自分の年収で金融機関はどのくらい貸してくれるのか、またどのくらいならば無理なく返済できるのかが気になる点ではないでしょうか。
一般的に言われている不動産価格の目安は年収の5〜7倍です。
つまり年収が400万円であれば、購入できる不動産の価格は2,000万円〜2,800万円ということになります。
さらに詳しく予算を計算したいのであれば「頭金＋借入可能額＝マンション購入費」の式で計算してみましょう。
借入可能額とは、金融機関から審査を受け実際に借り入れられる金額です。
借入可能額の基準となるのは「年収に占めるローン返済額の割合」である返済比率（返済負担率）で、これは20〜35%が適切であるとされています。
不動産の購入に必要な予算の計算方法は？
先ほどの式を使って必要な予算を計算してみましょう。
25%の返済負担率をもとに年収が400万円でボーナス加算なしの35年ローンでシミュレーションすると、借入可能額は2,720万円です。
その借入可能額に自分が用意できる頭金をプラスすることで、おおよそのマンション購入費が算出できます。
頭金は物件の1割が目安ですから、年収が400万円ならば頭金を合わせ、3,000万円が予算となります。
不動産の購入にあたり年収に対する返済比率の目安は？
借入可能額を算出する際、目安となるのが「返済比率（返済負担率）」であることはすでに解説しました。
その返済比率とは、年収に占める年間返済額の割合で、「返済比率（%）＝ 年間の返済額の合計 ÷ 額面年収 × 100」の計算式で算出できます。
住宅金融支援機構のフラット35では、返済比率の目安を年収400万円未満の場合は30%、400万円以上の場合は35%としています。
年収400万円で35%の返済比率だと年間の返済額が140万円、月額にすると11万6,000円となり、毎月の返済額としては多く感じられる方もいるでしょう。
実際、マンションを購入した場合、毎月管理費や修繕積立金がローンの返済以外にも必要になるため、その分を見越した予算の設定が必要です。
そのため、将来の教育費や車の買い替えなども見越して余裕を持って現実的に負担できる返済比率は20〜25%とするのが一般的です。
まとめ
不動産の購入の予算算は、毎月どのくらい返済できるのかに基づいて借入可能額が決定し、そこからマンション購入額を決めていきます。
修繕積立金などローン以外にかかるお金のことも頭に入れて現実的な返済額を決めることが大切です。
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